2022年10月1日、私たちは株式会社ジェイテックスマネジメントセンターから、
新社名「株式会社TOASU」へと変わりました。
すべてのお客さまが明日に一点の光を見出せるように。
新社名TOASUの名のもと、スタッフ一同、全身全霊で邁進して参ります。
TOASUという5文字に、お客さまと永く共に走りたいという願いを込めました。
シンボルマークには、ラーナー(研修受講者)・ラーナーの所属組織・社会・株主・TOASUで働くメンバー・パートナーの6者を表す六角形とそれらの重なりを立体的に表す造形にしました。
ラーナー(研修受講者)に留まらず、全方位のお客さまの将来への架け橋となります。
お客さま=6者
ラーナー・ラーナーの所属組織・社会・株主・TOASUで働くメンバー・パートナー
明日、お客さまの状況が変化しても、明日のお客さまに寄り添い続けます。
お客さまに思いを馳せ、お客さまの希望・目的に応える存在となります。
明日の環境・時代・活躍の場に合わせ「アップデート」を支援します。
人財育成(研修・成長への貢献)の幅を拡げ、チーム・組織、職場・ファミリー、 次世代の可能性を拡げます。
「戦後の復興は、教育をおいてほかにない」
学研の歴史は創業者古岡秀人の
社会課題解決への強い信念から始まりました。
その信念は今も、私たち一人ひとりに
受け継がれています。
教育の目的や期待は、個人や組織によってさまざまです。
私たちトアスは、まなびの場を通じ、個々人が持つ多様な能力や知識を、
実践で活きる経験へと昇華させることで、人と組織が成長し続ける社会を目指しています。
一人ひとりの可能性を拡げ、組織や社会の未来につなげる「橋」を架け続けます。
わたしたちは、学びのプロフェッショナルです。プロフェッショナルとして、専門的な知見・認識を基にした対話をします。
わたしたちは、お客さまに必要なことを伝えます。
お客さまがチクチク感じることであっても・こちらが言いにくいことであっても、成長を願い、恐れずに伝えます。
わたしたちは目的指向であり、未来指向です。
目的・価値・成果から逆算して考えます。ゴールから観れば、環境と事象は見え方が変わります。さらに先を観ることによって、今取り組む選択肢を見直し、構え・備えを変え、可能性を拡げます。
わたしたちは、目的と同時に、置かれている環境・状況を基点とし→必要な役割・働きを考え→組織と個人の行動・能力をあり方を考えます。
思考のプロセスを大切にすることによって、目的と希望と成果に結びつけます。
わたしたちは、様々な視座/より多くの視点/短期的視野と長期的視野
の両輪から、人と組織を考えます。
現状をよくする・将来をよくする、いずれの場合も第一歩があります。
ラーナーの第1歩に、希望と確信を灯します。
わたしたちは、ラーナーを将来につなぎます。さらに世代を継いで、希望・可能性を拡げます。
社会の未来をつくります。
わたしたちは、一人ひとりの持ち場をつくります。
場を高め、個人が現在と将来に渡り、「場にいる甲斐」を感じることを支援します。わたしたちの最も大きな課題の1つです。
わたしたちは、ラーナー自身の成長し続ける力・希望を修正し続ける力に、焦点をあてます。
同時に、自律的・持続的な成長のための仕組みをつくります。
わたしたちの行動・活動・学びがが、社会の意味・価値・倫理に貢献し、よりよき社会をつくる一助につなげます。
We aim for World Peace & Your Happiness.
私たちトアスは、
個人の将来と、
組織・社会の
未来への架け橋をつくります。
企業の理念、事業方針、社風なども重視し、その組織の成長につながる柔軟なご提案を行います。
日数や実施方式はもちろんのこと、外部環境の変化に対応した企画、個人・組織の内発的な自己革新力を養成する企画など、お客様へのヒアリングを重ねながらご提案をいたします。
知識を習得するだけでなく、研修を通して得た学び・気づきを実際のビジネスシーンで活用することを前提としたカリキュラムになっています。
受講者が働く職場で活躍するための【意識・知識・行動・スキル・考え方】を身につけることができます。
学びを活かすためには、力を発揮するために組織(場)をより良くすることも大切です。
受講者個人の成長だけでなく、組織の成長も一緒に支援し、ビジネスの場をより働きやすくしていきます。
研修で得た学びを職場で活かしていくために必要な研修後のフォローアップにも注力しています。
実務での実践に向けて学びを定着させるには、継続的な支援を行うことが重要です。さらには、継続的学びの習慣は不確実な世の中において、自身の成長の根幹だと考えています。
1960
主に中学を卒業して科学技術分野の企業に入社した方への、知識・技能(機械加工・電子機器の組み立て等)・仕事に対する向き合い方の教育が社会の課題になりました。
1964
現代から近未来の科学技術や産業技術に関する知識を広く国民に対して普及・啓発する目的で公益財団法人日本科学技術振興財団が設立しました。
科学技術学園高等学校の支援を目的とし、科学技術6割・報道2割・教養1割の構成で、「科学を暮らしの中に」に寄与しました。
中学を卒業して企業に入社した若き人財が、高校卒業の資格を得るための教育機関として設立しました。(ピーク時は年間20,000名が活用)
1967
若手社員の状況と各社のニーズに合わせた教材を提供し、郵便による指導・クラスルーム形式の学習をスタートしました。
企業で必要になる、次の分野の教育に着目しました。
安全・品質管理・機械加工・電気電子・金属材料・化学・数学・物理・溶接・製図 等
1971
日本科学技術振興財団の社会人向け教育事業が分離独立。
経済成長の波が安定性成長に変化し、高校進学率が高まりました。
1960年代後半から経済の低迷によって、中学卒業者の就職は激減しました。
私たちが提供する教育は、中学を卒業した方から、メーカーの製造部門で働く方にシフトしました。
社会人向け・メーカーの技能系社員に必要な知識教育を提供する会社として、JTEXが誕生しました。
1985
個別に知識を得る「通信教育」から、同じ階層の者が同じ場所で学び、共通の約束、知識として実務に活かすことができる「集合研修」の社会的ニーズが高まりました。それを受け、従来の通信教育(知識教育)主体の提供から、集合研修を開始しました。
1991
従来の業務から発展し、高度情報化人材育成カリキュラム対応の講師派遣事業を開始しました。
1993
システム開発の「最新潮流」のセミナーを開催
「ソフトウェアの使いかた、セミナー・タイピング講座」を開催
1991年~当時、PCやソフトウェアが一般企業に普及する前より、IT、時代を見据えた研修、提案を行いました。
1995
職業訓練法人日本技能教育開発センターの研修・コンサルティング事業が独立しました。
「情報」「電気」「電子」「階層別」人材育成事業(研修の講師派遣)を展開
各種能力判定・社内試験・公的試験の実施に伴うアウトソーシング事業を展開
関西地区での情報サービス企業の教育担当の情報交換・研究の場を提供する目的で発足しました。その後、関東、中部、九州地区でも同様の研究会を開始。
1996
IT業界での新人研修のノウハウを踏まえ、コンサルティング会社での長期の新人研修を受注しました。
ライフラインに関する公共事業従事者向けのコンテンツを制作しました(制作にあたり「数学・物理・構造力学・土木・教育工学の他、過去事例、事故事例も含む、専門知識だけではなく高い社会的責任をも学べるような研修として設計、開催)。
1997
インターネットを利用した研修コースウェアを開発(e-ラーニング)
1998
当時、慢性的に忙しかったIT業界、企業に対し、社内OJTの位置付けとして活用いただきました。
「良質な経験を届ける」ことを主眼に置き、研修の場での経験を「職場」に活かすことを目的にしました。
その後、上位研修として「ビジネスソリューション力強化研修」を開始。
2000
三社合同研修”方式が短期促成の実践教育として、教育業界のみならず、経済誌でも話題になりました。
2001
教育部門の渉外担当窓口業務のアウトソーシング事業(受託業務)を開始
昇進・昇格用試験問題の作成業務を開始
2002
PMBOKを導入する企業が増え、知識ベースの教育は多数あるが、実践で役立つ
教育がないとのご要望が多かったため、本研修をスタートしました。
経済産業省から発表されたITSS(ITスキル標準)導入支援として、フレームワークの構築、各社ごとの体型整備、それを研修に紐づける形での支援等を開始しました。
2003
システムエンジニア向け「プロジェクトマネージャー研修」の中国での展開を開始
2004
大型製造物(船舶、輸送機等)の製造現場に従事する現場社員へのシームレスな教育(技術、意識付けを含む)の必要性から実施しました。
製造業の技術・開発職向けのコースとして、三社合同「経営マインド強化研修」を開始
製造企業向けの教育として、監督者向け、階層別研修コースウェアを全面リニューアル
2006
営業部向けe-ラーニング教材の制作開始(会計・与信・契約・請求と売上 等)
2008
ヒューマンアセスメント手法を活用した人材開発支援を開始
2010
『三社合同研修』の累計実施開催が、500回を超える
顧客接点の多い運用業務から、更なるリプレース案件につなげる提案マインドが必要となってきた背景から、実践形式の本研修をスタートしました。
2012
オープンイノベーションの初期段階として開発を行いました。
2017
新入社員研修において、従来のウォーターフォール型の開発ではなく、アジャイルベースで新しいサービスを創出する研修をスタートしました。
2018
「教育によって、社会と人の未来を切り拓く」という理念のもと、学研グループの社会人教育の基幹となるため、グループインしました。
2019
時代が進む中で、企業は新たなイノベーティブなサービスを開発していく必要性が高まってきました。
その中で、自社内での活動だけでなく、他社のスキル、雰囲気、リソースを掛け合わせていくことで、新たな発想が生まれることを体感いただく、半年にわたるイノベーティブ人財育成研修、「イノベーションポート」が生まれました。
2020
ビジネス環境の変化に伴い、各種オンラインミーティングツールを活用した研修をスタートしました。
世の中でDXが進む中、社会人教育も大きな変換点を迎えました。
当社もデジタルの世界に入っていく事を決意いたしました。また、デジタル領域に入るにあたり、社会を「re-Designする」&「イノベーション」の心で、「DI室」が発足されました。
「能力開発委員会」発足
本社を五反田に移転
2021
Covit-19 が拡がる中で、新たな取り組みをする必要が各企業で高まってきました。
そんな中、企業だけでなく、各地方自治体も外国人が入国できず、難しい状況となってきました。
そこで、両者をつなげ、企業が各地域へビジネスアイデアをオンライン上で提案していく価値創造オンラインフィールドワーク「インスピレーションポート」を立ち上げました。
事業環境の変化に伴い、ユーザー系、IT系企業で求められるデジタル人材の育成が必須となり、導入支援やプログラム提供を開始しました。
「事業開発部」発足
2022
働き方が、徐々にJob型へ移行していく中で、チームで動くことが求められると当社は考えています。そこで、個人ではなくチームにフォーカスをした、チーム専門の動画サービス「SkiQue」をリリースしました。
製造現場向け研修を主体としていたJTEXから、業務、お客様が広がった実態、現在の業務内容に合わせて社名を変更しました。
トアスでは顧客の課題に合わせて最適な
学びの場を構築します。日程・時間・
人数・実施方法といった研修実施内容はもちろんのこと、学びの定着にむけたフォローアップ施策もあわせてご提案いたします。
講師派遣に限らず、会場の手配、機材の手配(オンライン環境の構築)など研修準備に関する内容も承ります。また事務局業務についても対応可能ですので、研修の実施段階においても業務の効率化が図れます。
トアス講師ネットワークを活用し、ご要望に沿った専門性の高い講師のご提案が可能です。一度に多くの講師を揃えたい、複数のテーマで構成される一連の企画など、多くの講師へ依頼する必要がある場合でもトアスが一括してコーディネートいたします。